新型コロナは火災保険申請に影響がありますか？というご質問にお答えいたします。
火災保険申請の調査でも新型コロナウイルスの感染が心配です。
先日、お客様から「火災保険申請の調査でも新型コロナウイルスの感染が心配です。新型コロナウイルスは火災保険に影響ありますか？」というご質問を受けました。
2月に入ってから連日のように感染者数が増えている新型コロナウイルス。ニュースやネットでも報道されない日がないので、不安はつのるばかりですよね。
しかし、火災保険申請に関しては、新型コロナウイルスの心配は皆無です。
と申しますのも火災保険申請の現地調査を申し込むのもネットか郵送・ファックスを使用しますから全く問題はありません。
また、プロの調査会社による「家の現地調査」は玄関先で簡単な説明を受けたのちに主に屋根や外壁などの家の外側を診ます。雨漏りがするような場合を除いては調査員が室内に入る事もありません。調査の時間は30分から長くても1時間で終了しますし、あなたは最初と最後に立ち会うだけで濃厚接触にはあたりませんのでご安心ください。
【結論】
火災保険申請サポートに関しては新型コロナウイルスの影響はありません。
以前、私の家も火災保険申請サポートの無料調査をしてもらいました。
その時の様子はこちら ＞＞火災保険の現地調査が家にやって来た！【調査は1時間で終了】
築5年以上の建物をお持ちで、火災保険に入っている方ならば一度「家の無料健康診断」をしてもらってはいかがでしょうか？
このサービスの詳細はこちら ＞＞火災保険申請サポートって早い話が、なんやねん？
無料で調査してもらえる方法を書いたので、とりあえず見て下さい↓
詳細はこちら ＞＞ 火災保険申請サポートの無料診断はコチラから5分でお申込みいただけます。
クオカードがもらえる期間限定キャンペーンの詳細を確認したい方はこちら
火災保険＋地震保険＋クオカード進呈
もちろん、保険申請がうまく進めば個人の一戸建てで平均100万円。大きな旅館や工場などは平均1000万円という高額の保険金も調査から一か月とか二ヶ月のうちにゲットできちゃうし、地震保険に入っている方はそちらからも保険がおりる可能性があります。つまりクオカード＋火災保険＋地震保険と３つもチャンスがあるんですね。
新型コロナウイルスの影響で仕事が激減した方へ
私のSNSでは「新型コロナウイルスの影響で仕事が激減した」という深刻な問題が多く投稿されていて、健康被害だけではなく経済的な被害が心配されています。
例えば、感染が確認されたら勤め先も営業停止になり2週間くらいの自宅待機などを余儀なくされますから、これからの時代は「収入の柱が一つしかない」というのは大きなリスクを伴います。
あなたが本業とされている仕事に加えてもう一つの収入の柱になりうる「副業」を持っておく事が大切になってくるのではないでしょうか。
しかも今回のようにリアルビジネスが機能しなくなった場合に本領を発揮するのが「インターネットの副業」です。
インターネットの副業と言っても星の数ほどあるのでどんなものから始めていいのか迷ってしまうのが本音ではないでしょうか？
そこで、私がお勧めしたいのが100余りの案件をネットでもリアルでも紹介できる「コンサルタント」というお仕事です。
このブログで紹介している「火災保険申請サポート」もその案件の中のひとつで、会社の経費削減や収入アップに役立つ案件を激安な月額料金で紹介し放題というのが一番の特徴です。
【結論】
新型コロナウイルスの影響を受けないネット副業（火災保険申請を紹介）を始めてみる。
家を売却したいので、家の点検をしてもらいたいのですが？
また、「近々家の売却を考えているので今のうちに加入している火災保険を使って家の点検をしてもらいたい」というお問い合わせをいただきました。
このようにリフォームする気はない方でも火災保険で「家の無料健康診断」をする事は可能です。せっかく長年に渡り、高い保険料を払ってきたのですからもしも被害個所が見つかったならば当然の権利として、自由に使える保険金をあなたも受け取って下さいね。
しかし、ここで気を付けていただきたい点がひとつあるのでご説明いたします。
私のご紹介している「火災保険申請サポート」というサービスは現地調査の結果、損害として申請可能な箇所が見つかった場合は受給までのサポートとなるため
「いくらくらいになるのか見積もりだけ知りたい」
「保険金が出たら考えてみる」
「調査したけど気が変わった」などの理由で途中でのキャンセルは出来きません。
また、他の業者の見積もりと比較検討したいという、いわゆる「相見積り」も出来ませんのでご注意下さい。
なぜかと言いますと・・・・
このサービスでは、現地調査して被害個所が無かった場合は「調査費および出張費を一切いただいていない」からです。プロの調査会社にとって唯一の運営資金は、おりた保険金からの成果報酬です。また日本全国に出向く費用も馬鹿になりません。
そうした中、見積だけ出して安いから辞めるとか、他の業者のほうが高いのでそちらに変えるとなっては経営がなりたたないからです。
【結論】
家の売却前に火災保険を使って「家の点検」をするのはあり。
無料で調査してもらえる方法を書いたので、とりあえず見て下さい↓
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なお、この記事に関するご質問や火災保険に関する疑問がございましたら、下の質問フォームからお気軽にお尋ねください。また、紙の依頼書をご希望の方は無料で郵送していますので、下のメールフォームに「紙の依頼書郵送希望」とお名前とご住所を明記してお送りくださればすぐに配送いたします。
【申請するだけでこれだけの金額がおりる可能性があなたにもあります】地震保険に加入していれば火災保険にプラスで給付も可能。
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